長期投信に限らず、投資信託で株式を購入する際に必要になるコストには、販売会社に払う申込み手数料に年に一度払う信託報酬、そして換金を行う際に払う信託財産留保額があります。申込み手数料は、多くの場合購入した株式価格の数パーセントを販売会社に直接払うようになっています。ただし、ノーロードと呼ばれるものなどはこうした手数料が無料になっています。販売会社によって異なりますので、事前に確認しておきましょう。また信託報酬は、購入した投資信託を持っている間ずっと必要になります。ほとんどが持っている投資信託の額に応じて、1年間でいくらといった金額を払うことになります。これは投資信託の信託財産と呼ばれるものから差し引かれますので、直接払うことはないでしょう。そして、信託財産留保額は購入した投資信託を換金する時に払うものですが、場合によっては申込み時に払ったり、費用が発生しないこともあります。前もってしっかりと確かめておきましょう。これらから考えると、信託報酬は何も行わなくても毎年払わなければならないコストになりますが、購入手数料や信託財産留保額は申込みを行ったり換金を行った時にだけかかってくるコストになりますので、長期投信すなわち長期間保有していればしているだけ年間で考えると負担率は下がります。こういったことから、短期で次々と投資信託で株式を申し込んだり換金したりと繰り返し行うことに比べて長期投信はコストを下げられると言えるでしょう。